保険料の削減
- 保障内容を把握しよう
- 保険料は総額で考えよう
保険料は日々の生活費の中で固定費の削減として検討しやすく、削減金額のインパクトが大きい固定費の1つです。
主に生命保険、医療保険、介護保険(以降ではまとめて保険といいます)の保険料をどのように削減するか真剣に考えましょう。
皆さんは保険に入っていますか?
保険に入っている方がほとんどではないでしょうか。
それでは、なぜ保険に入るのかを考えたことはありますか?
保険に入っておくと安心安全という保険会社のCMのイメージ戦略が成功した結果、必要ないと思ったとしてもとりあえず念のために入っている状態ではないでしょうか。
ここでは、そんな保険が必要か不要かについて考えていきます。
そもそも、保険って何のために入るのでしょうか。
病気になった時のため?
ケガで入院した時のため?
そうです。
急にお金が必要になった時に備えるためですね。
保険に入っていると安心したり、なぜか入っていないと不安だったりするのは、将来のお金に対する不安からくるものです。
十分なお金があれば保険は必要ありません。
お金があると使ってしまうという方は、もしもの時のために保険に入っておきたいと思うかもしれませんが、そもそもご自身の収支を把握していないのではないでしょうか。
「収支の見える化」を行うとお金の使い方が変わりますよ。
保険は病気やケガになった時にお金がもらえるものですが、保険そのものは病気やケガを治すことはなく、お金がもらえるだけです。
保険料を支払って、病気やケガなどの条件(保障内容)を満たすとお金がもらえます。
なので、お金をもらうには、入っている保険の条件(保障内容)を知らないといけませんが、意識して覚えている方は少ないのではないでしょうか。
また、病気やケガになった時に必要となる準備すべきお金よりも多くの保険料を支払ってしまっていては保険に入る意味がなくなってしまいます。
緊急時に備えてお金を準備できるのであれば保険は必要ないですからね。
さて、ここからは保険に入るか悩んだ時に、具体的にどのように判断するかを考えていきましょう。
ポイントは2つあります。
ポイントその1は「保障内容を把握できるか」です。
保険料が高いか安いかは保障内容で決まります。
保障内容を知らないと保険の価値を判断できません。
また、保障内容は複雑にしすぎて忘れてしまうぐらいならシンプルな方がいいです。
もし保障内容を忘れていたら保険金を申請しないでしょうから保険料を払うだけ損になります。
保険の販売者の立場からすると、手持ちの保険商品を皆さんに売ろうと考えた時に保険金額に対する保険料の安さで勝負できない場合、つまり提案しようとする保険商品が割高になってしまう場合は保障内容の対象範囲を広げるのが当然の流れです。
皆さん側としては保障内容が同じ対象範囲で、より少ない保険料でより多くの保険金をもらいたいだけですが、単純比較では割高なことがわかってしまうので、対象範囲をズラして比較できないように提案してきます。
例えば、金利の高い時代の保険にはまず勝てませんが、その割安な保険と比べられないように様々なオプションを追加して判断を難しくし、提案された保険をなんとなくいい保険と思わせてきます。
ですが、あくまで保険の保障内容はシンプルでも大丈夫です。
何でもわざわざ保険でカバーする必要はありません。
必要となる金額を貯蓄しておけばいいのですから。
ポイントその2は「保険料を総額で考える」です。
これは金銭感覚を正常に働かせるためです。
今まで保険料をいくら払ったか覚えていなかったり、将来的に総額でいくら払うのかをわかっていなかったりする人は多いのではないでしょうか。
保険料はサブスクと同じく、年いくら、月いくら、1日いくら、と細かく分解していくと金額が小さく感じてしまいます。
なので、年額よりも月額や日額で表示することで保険料が少ないかのように錯覚してもおかしくありません。
月額や日額だと自分が払える金額と思ってしまいますが、本当にその金額を支払う必要があるのでしょうか。
そこで、数年間でいくら、10年間でいくら、のように保険料を支払う総額で考えると金銭感覚が正常に働きます。
例えば、皆さんが支払っている保険料は平均で1人あたり月額1万6,000円といわれています。
その金額であれば支払ってもいいと皆さんは思うかもしれませんね。
ですが、年額にすると、
月額1万6,000円×12ヶ月=年額19万2,000円
となり、かなりの保険料を支払っていることがわかります。
さらに保険料を支払う期間を長くすると、
5年間で年額19万2,000円×5年=96万円、
10年間で年額19万2,000円×10年=192万円、
30年間で年額19万2,000円×30年=576万円、
となります。
本来であればこれだけの金額が貯蓄できるのですから、もしもの時に必要になるお金を逆に失っていることにならないでしょうか。
気づいた時にはかなりお金をかけてしまっているのが保険であり、そんなに保険料を支払う必要はありません。
あなたのお金で保険会社を育てる必要はないのです。
やむを得ず貯蓄が足らないということでしたら、国民共済や都道府県民共済、ネット保険をおすすめいたします。
- 保障内容を把握しよう
- 保険料は総額で考えよう